がん「標準診療」実施率、2014年は「73%」、前年からほぼ横ばい
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国立がん研究センターがん対策情報センターは8月2日、『がん診療連携拠点病院』を中心とする全国424施設で2014年にがんと診断された患者56万人について、「がん医療水準の均てん化」を評価する体制構築に向けた診療の状況を調査した結果として、がん「標準診療」実施率は、2014年は「73%」となったことを発表した。
2014年にがん診断の患者対象に「標準診療」が行われていたかを調査
同調査は、科学的根拠に基づいた「標準診療」に対し、各施設で実際に行われた診療を調査したもの。「がん医療水準の均てん化」の評価体制構築へ向けた検討を行うことを目的としているという。
今回、主要な5つのがん（胃・大腸・肺・乳腺・肝臓）と臓器横断の支持療法で選定した標準診療・検査9項目の実施率と、標準診療を行わなかった理由を調査した。
また、「標準診療」は患者の状態によっては控える判断も必要とのことから、未実施理由の妥当性についても調査した。
これは、2011年症例を対象とした試験的調査を開始以降、4度目の実施となるもの。
選定した「標準診療」対象症例を院内がん登録データから抽出し、各施設での診療をDPCもしくはレセプトデータで収集・突合し、「標準診療実施率」を算出した。
424施設からの回答を集計、「標準診療」実施率は73%
今回の症例（2014年症例）では、調査対象施設を昨年より拡大して実施。
研究参加施設は、『がん診療連携拠点病院』が284施設、都道府県の推薦による『院内がん登録実施病院』が140施設の合計424施設となり、研究参加施設の中から協力の得られた69施設からは標準診療未実施の理由の回答も集計した。
調査結果から、『がん診療連携拠点病院』の調査参加率は68％と、2013年と比較して横ばいとなった。
「標準診療」の実施率9項目に関しては73%と、こちらも2013年（72％）と比較して大きな変化はなった。
また、未実施理由を加味した上での標準診療実施率※は9項目中6項目において90％以上となった。
※未実施理由を加味した実施率…標準的診療が実施されなかった症例における妥当な理由があったものについては、標準診療が実施されたものとしてカウント。
臨床的判断（腎機能障害や肝機能障害などにより抗がん剤が使用できなかったなど）や、患者側からの希望などがそれに当たる。
制吐剤の使用が「76.3％」まで上昇、乳がんの術後放射線療法の実施率は低下
実施率が上昇したケースでは、2013年と同様、当初より実施率の低さが課題となっていた「制吐剤の使用の有無（臓器横断指標）」があげられる。
この項目は、未実施理由を加味しない値で、74.0％の実施率（2013年時点）が、2014年では76.3％まで上昇した。
また、2013年から継続的に参加した施設で、実施率のわずかな上昇が見られたという。（実施率が90％以上の肝臓がん、大腸がん、乳がんを除く）
一方、乳がんに対する乳房切除術での再発高リスク症例に対する術後放射線療法の実施率は2013年より低下。適切な診療を加味しても66.6％にとどまった。
催吐高リスク化学療法前の予防制吐剤投与の実施率は、多少の上昇はあったものの78.4％にとどまった。
「適切な治療方針の検討か」の評価が重要
今回の調査結果の解釈について、同研究グループでは、「標準診療」の実施は、がんのステージ・全身状態だけではなく、様々な要素により判断されるもので、注意を払う必要があるとしている。
また、標準診療実施率の結果から「施設間格差」などに注目するのではなく、今後は、未実施の理由を詳細に調査、検討し、「適切な治療方針の検討が行われていたかどうか」の評価が重要としている。
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