地域に根差したコミュニティを育てる働き方
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リハビリテーション職は医師の指導の下で患者にリハビリテーションを行うので、「作業」の場は医療施設内とは限らない。在宅医療の分野で活躍する作業療法士は多く、医師と患者家族を、ひいては病院と地域をつなぐ役割をも期待されていると考えていいだろう。
団塊の世代が後期高齢者になり、人口分布の比重が極端に高齢者へ偏る2025年。極大化する医療需要への対応を目指す地域医療構想が各都道府県の策定とともに進捗を見せようとしている。
医療機能が病院から地域へ、つまり、患者の家へと受け渡されていく状況で、作業療法士はひとつの大きな課題と向き合う必要があるだろう。
どのようにして患者や患者家族の孤立を防げばいいのか。作業療法士の働き方とともに考えてみたい。
病院と地域をつなぐコミュニティづくりを目指して
作業療法士もまた一般の医療従事者と同様、病院に所属する働き方や、訪問介護事務所に所属する働き方が一般的になっている。だが、病院と患者家族との仲立ちや、実際の施療を担当するだけでは地域住民の孤立を防ぐ意味では不十分だ。
介護家族と患者は社会的に外部との接触の機会が薄くなる傾向が強く、この解決には積極的な働きかけが欠かせない。
だが、介護負担や患者の機能を考えれば、無目的な外出はままならないだろう。
そこで、患者が外出する理由として「治療」そのものを活用することを検討したらどうなるだろうか。現在でもデイケアのような形態があるが、患者だけでなく患者家族も利用できるサービスを生み出している人々がいるのだ。
例として「認知症カフェ」がある。1997年にオランダの老年臨床心理士が始めたカフェが原型となって日本にも広まったものだが、近年ではこのような“人のつなぎ目"となる場所は貴重だ。需要が高まっている証拠に、厚生労働省も認知症カフェの普及に乗り出した。「2018年度からは全自治体の実情に応じて実施する」と認知症対策のオレンジプランに盛り込まれたのである。
カフェという形で患者や患者家族、不安を抱える地域住民誰もが利用できる場を作ること。これが介護予備軍の防壁となる。すでに介護を始めている家族や患者にはカフェにいる作業療法士や理学療法士がケアの相談に乗り、予備軍の地域住民に対しては将来何が起こっていくのか、どのような対策が必要なのか知る機会を得られるというわけだ。
日本でこうしたカフェは認知症介護だけでなく、こども食堂などのように領域が広がりつつある。また、こども食堂にも認知症カフェの機能を盛り込もうと言う動きもあるらしく、領域ごとの乖離をも解決できるのではないかと期待が高まっている。
作業療法士という職業は、超高齢化日本において非常に意義の大きな存在だ。病院で働きながらボランティアをする作業療法士がいるかと思えば、在宅医療に携わりながら認知症カフェで働く作業療法士もいることだろう。
中には独立して認知症カフェを企画する作業療法士もいるかもしれない。
どんな働き方を選ぶのも個人の自由だ。だが、もしこれからのキャリアを考え直すのであれば、ぜひ既成概念にとらわれず、自由に検討してほしいところである。
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